転職して海外駐在員になる方法【全て実経験から話す】

海外駐在員を目指している人「海外駐在員になりたいのだが、どうしたらなれるのか、なにか有利になるスキルはあるのだろうか、経験者から方法論を聞きたいです。」

こういった疑問に答えます。

 

本記事では、転職して海外駐在員になる方法を解説していきます。

■転職して海外駐在員になる方法

次の3つの手順です。
・手順①実務経験を積む
・手順②英語を身に着ける
・手順③転職活動する

難易度は高くありません。
順番に解説していきます。

手順①実務経験を積む

まずは、実務経験を積みましょう。
少なくとも5年くらいが目安です。

理由としては、海外駐在員は、日系企業の海外における現地法人の代表者や責任者、チームリーダ、マネージャーとして派遣されることが多いです。その為、ほとんどは、30代以上のひとたちです。若くても20代後半です。5年ぐらいじっくりとした実務経験があればＯＫです。

私の場合は、海外駐在員になる前に、営業経験を約10年積みました。新卒で入った日本国内の専門商社で3年、そして、その後、シンガポールになる、日系企業とドイツ系企業で計7年の営業経験を積みました。

手順②英語を身に着ける

コミュニケーションの手段として、英語は身に着けたほうがいいです。
英語ができなくても、その他のコミュニケーションの手段で補えばなんとでもなりますが、身に着けておいたほうが、海外駐在員として選ばれやすいです。

日系企業では、ＴＯＥＩＣテストのスコアを参考にしているところが多いので、800点以上あればプラスになると思います。

英語を独学した私の「体験談」をお話します。【結論：環境が全てです】

手順③転職活動をする

自分に自信が持てる実務経験と英語が身についたら、積極的に行動して海外駐在員になる活動をしましょう。

転職活動としては、以下2通りの方法があります。

転職活動方法１：社内での海外駐在員枠に挑戦する

現在働いている会社内で海外駐在員になれるのであれば、この方法をまず模索する方法が一番です。なぜなら、現在の業界経験、スキルをそのまま生かせるからです。

私の現在の会社では、海外研修員制度というのがあり、毎年数名選ばれて、海外の拠点に駐在員とではなく、研修員として一年派遣されます。しかし、非常に高い確率で、そのまま海外駐在員として海外拠点に配属されます。このような海外研修制度があるのであれば是非チャレンジしてみてください。

活動方法２：社外での海外駐在ポジションを求め、転職活動する

同じ会社内で海外駐在員のポジション自体がない場合は、社外にそのポジションを求めるしかありません。

ただ、海外駐在員の求人は多くはありません。まずは日本国内での海外営業など、海外に関係する部署で職に転職し、その後、海外駐在になるという2段階になります。転職エージェントに将来的に海外駐在員になれる会社や部署を相談しながら進めることをお勧めします。
→リンク記事

私の場合は、シンガポールにいた際に、日本本社の会社で海外駐在員になる為の転職活動をしました。海外駐在員の求人はなかった為に、日本本社での海外営業職に絞って活動をしました。結果的には、海外売上を増加させていくことを事業計画に掲げている日本メーカの海外営業部に営業として入社することができました。そして、1年6か月間、日本本社に勤務した後、シドニーに海外駐在員として派遣されることとなり、現在に至ります。

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■海外駐在員になるための有利なスキル

結論としては、次の3つです。順番に解説します。
①会計
②貿易
③プレゼン

自分の専門分野の実務経験と英語を身に着けることが海外駐在員になる為の大前提ですが、これ以外にも海外駐在員になった際に役に立つスキルがこの3点です。

①会計

ざっくりと財務諸表を読めると今後の海外駐在員として役立ちます。
理由としては、海外現地法人に派遣された場合に、財務諸表を理解することが必要になるからです。

海外駐在員として、海外現地法人に派遣されて勤務する場合は、海外現地法人の経営や部署のトップに加え、経理関係の部署に派遣される場合もおおいです。経営職や経理関連は、不正が起こりやすいですので、現地人にまかせるよりも、本社から派遣した日本人に任せるほうがリスクがないからです。
経営職で派遣された場合は、月次で日本本社に財務諸表を説明しなけばいけません。財務諸表自体は、会社の経理部や経理担当が準備するので、自分で財務諸表を作るスキルは必要はありませんが、理解するスキルは必要です。財務諸表が理解できないと現地法人の状況が把握できないからです。
ですので、財務諸表を読めると今後の海外駐在員として役立ちます。
まずは、簿記から始めてみてはいかがでしょうか。

②貿易

貿易の仕組みを理解していると便利です。
理由としては、今後どんな職種で海外に派遣されても、国と国をまたいだビジネスがでてくると思います。その時に、貿易の仕組みを理解していないと外国人の部下に対して指示ができないからです。

私の実際の例でいうと、海外の顧客に対し、製品サンプルを郵送することになりました。海外に製品を出荷する際は、インコターム、関税の支払い、出荷書類について部下に対し、指示をしないといけません。私は、国内にいた時に、貿易については実務で身に着けておりましたので、指示できましたが、貿易の仕組みを知らないと部下に指示できません。そうなると外国人の部下からこんなことも知らないのかと思われてしまいますので、貿易の知識はしっておいて損はありません。

③プレゼン

プレゼンスキルを磨いておくと海外駐在員として役立ちます。
理由は、日本人は、英語がいかにうまくてもネイティブではない為、どうしてもコミュニケーションで伝わらない場面がでてくる場合を経験します。それを補う為に絵や文字で示せるプレゼン資料を常に準備することで、コミュニケーションを補えるからです。

海外でビジネスをしている場面では、言語、人種、文化の違いから、同じことを話していると思っていても、相手が思っていることと、こちらが考えていることがずれていることが本当に多いのです。その為、打合せをしていても、しつこいくらい、繰り返し言葉の意味合いを確認することをお勧めしますし、やはりプレゼン資料を作成し、それでコミュニケーションを補うことで相手と正しいコミュニケーションが取れると思います。
ですので、海外駐在員は、プレゼンスキルがあれば、非常に役に立ちます。

■海外駐在員の将来性とは？

海外駐在員になりたいが、安定とか将来性が気になる方へ

結論としては、将来性があるので、大丈夫です
なぜなら、多くの企業が今後海外での売り上げを求めて進出していくからです。

一般的な話になりますが、企業にとって日本市場である程度売上があがった場合、次に売上を上げていく手段としては、市場を広げることが選択肢の一つとして挙げられます。海外で売上を上げていくには、海外で通用する人材を雇用するという風になりますので今後も、海外駐在員の需要は絶えずあります。

ただ一方で、私がシンガポールに7年、シドニーに9年いますが、既に海外に進出した日系企業のなかでは、海外駐在員を減らしている日系企業もみられました。理由は、コスト削減の為です。海外駐在員は、日本本社から海外に派遣するので、日本にいた時よりも給料が多くなり、家賃手当や社有車も支給されます。ですので、海外現地法人の費用を削減しないといけなくなった場合のコスト削減の一つの手段として、海外駐在員を日本へ帰す方法がとられることがあります。

そうなったとしても、海外で通用する人材であれば、他の海外拠点に派遣されたり、ヘッドハンティングされる場合もありますので、海外駐在員は、将来性があります。

下記はおすすめの転職エージェントです。

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